家の断熱の基準と断熱を表す数値や工法の違い

家を建てるなら冬暖かく夏涼しい家にしたいという希望を満たしてくれそうな断熱住宅とは、具体的にどのような住宅なのでしょうか？また断熱性には数値による基準の違いがあるのでしょうか？

海外の断熱に対する基準は日本より厳しく、住む人の快適性と健康から考えるという面が含まれています。一方、日本の法的な基準は、家庭からの消費エネルギー量を削減するという観点から定められています。

その法律に基づく住宅の断熱基準住宅の断熱性には2つの基準があります。ひとつは消費者が断熱性能を確認しやすくすることを目的とした基準、もう一つは家庭からの消費エネルギーを抑える為の基準です。

 

住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく省エネ性能に対する基準

日本国内には断熱の基準に関わる法律が2つあります。それぞれが重複してわかりにくいのでそれぞれの法律について確認しておきましょう。

住宅の品質確保の促進等に関する法律

住宅の性能は外観や内装のデザイン、間取りなどとは違い目に見えません。暮らし始めてみてから、快適な室温が最小限のエネルギーで調えられると感じたり、期待したほどの快適さが得られなかったとがっかりしたりする可能性があります。そのような状況を無くす為に、消費者が住宅の性能を数値で判断できるように設けられた法律が住宅の品質確保の促進等に関する法律です。

この法律は新築住宅の基本構造部分の瑕疵担保責任期間を10年間義務化する・トラブル解決の為指定住宅紛争処理機関を整備する・住宅の性能をわかりやすく表示する住宅性能表示制度という3つの目的で構成されています。

参考サイト一般社団法人 住宅性能評価・表示協会
参考資料　国土交通省　住宅性能表示制度の見直しについて

住宅性能表示制度は、住宅を新築、または購入する際に建築に対する専門的な知識がなくても、性能を判断する為の制度です。構造の安定、火災時の安全、劣化の軽減、維持管理更新への配慮、温熱環境とエネルギー消費量、空気環境、光・視環境、音環境、高齢者への配慮、防犯という項目があります。この中の温熱環境が断熱性能に関わる表示もあります。

温熱環境を判断する為の断熱等性能等級

暖房に消費されるエネルギー削減できる割合を表す省エネルギー基準に基づいて判断されます。

• 等級4　平成28年に制定された28年基準に適合する程度の省エネ対策（建築物省エネ法）が講じられた住宅
• 等級3　平成4年に制定された4年基準に適合する程度の省エネ対策（新省エネ基準）が講じられた住宅
• 等級2　昭和55 年に制定された55年基準に適合する程度の省エネ対策（旧省エネ基準）が講じられた住宅
• 等級1：その他

具体的には、天井、壁、床などに使われるグラスウールなどの断熱材の材質と厚みによって、住宅の断熱性能が評価されます。その上で、日本全体を気候別に8つに分割した地域ごとに断熱性能の目標値が定められています。法改正以前は6地域に分割されていましたが、現在は8つの地域に分類されています。

参考資料　国土交通省　地域区分新旧表

建築物省エネ法

日本国内で新築住宅を建てる際には、建築基準法のルールに従う必要があります。建築基準法は、建物を建築する際にその建物が周辺の暮らしに迷惑をかけないための基準が定められています。周辺の建物や道路への日当たりを遮らない、救急車両がいつでも入ってこられる道路との位置関係、敷地内に建てられる建物の面積の割合、建材の安全性など多岐にわたる項目が定められています。

ところがこの中に、先進国には必ず含まれている断熱に対するルールがありません。その為、建築物のエネルギー消費性能の向上を図るため、平成27年に定められた法律が建築物省エネ法です。住宅の窓や外壁など、外皮性能を評価する基準と、冷暖房、給湯、照明など、設備機器等の一次エネルギー消費量を評価する基準が組み合わされています。

外皮性能を評価する基準は、外皮平均熱貫流率（UA）と平均日射熱取得率（ηAイータエー）値によって表されます。外皮とは、屋根、壁、床、窓や玄関ドアなど外気に接する面、外皮平均熱貫流率とはそれらの面から失われる熱の量を表す数値です。一方、夏は日射によって室温が上昇する為、省エネの為には日射遮蔽も必要です。そこで採用された基準が、外皮全体の面積に対する室内に入り込む日射量の割合を表す平均日射熱取得率です。

建築物省エネ法が制定される以前の省エネ基準は、外皮性能をQ値およびμ（ミュー）値で評価されていました。Q値は床面積に対する熱の損失量、μ（ミュー）値は床面積に対する日射取得料です。その為、住宅の規模によって評価結果が変わってしまう為に、外皮平均熱貫流率（UA）と平均日射熱取得率（ηAイータエー）値で評価することになりました。

参考サイト　国土交通省　建築物省エネ法のページ
参考サイト　一般財団法人建築環境・省エネルギー機構　住宅の省エネルギー基準

■　省エネ住宅とは、消費エネルギーを抑えられる家のことです。消費エネルギーを抑えられる家には2つの意味があります。ひとつは消費エネルギーを抑えることによって、生活に必要な電気やガスの料金を抑えること、もう一つは少ないエネルギーで快適な室温を維持することです。

コラム　省エネ住宅とは？新築時に省エネ住宅にする意味

断熱工法の種類

木造住宅の新築時の断熱には2種類の断熱工法と、その2つを組み合わせた工法があります。

外張り断熱

屋根、壁、床など、家全体を包む部分を板状のグラスウール、発泡プラスチック系断熱材などの断熱材で覆う工法で、外断熱とも言われます。家全体が断熱材で包まれるので、高い断熱性を得ることができます。また、床下や壁の中などの空間が利用できるので、配線や配管などの施工がしやすく、結露を抑えられるため、構造部の腐朽を起こしにくいこと、内装に影響がないことといった良さがあります。

その一方、入母屋屋根や、寄棟屋根にする場合には、断熱材に隙間ができやすいので優秀な施工力が求められる、外装材の取り付け方によっては断熱材がずれたり劣化したりする可能性があるという注意点もあります。加えて、充填断熱と比較すると、費用が嵩みます。

充填断熱

屋根や壁の内側や床下に、ボード状やシート状の断熱材を入れる、液状の断熱材を吹き込むなど、断熱材を家の内側に充填する工法です。その為、外張り断熱と違って敷地面積を圧迫する心配がありません。また、費用も外張り断熱よりも抑えられ、外観デザインへの影響もありません。ただ、構造の内部に断熱材を入れる為に、内部結露のリスクがあり、防湿フィルムを貼るなど内部結露対策も同時にする必要があります。

付加断熱             

充填断熱と外張り断熱を組みあわせるため、最も高い断熱効果が得られますが、費用も嵩みます。

■　木造住宅は長期間に渡る住宅ローンを払い終わる前に寿命がきてしまうの？木造住宅の耐用年数22年と聞いた時、そんな風に感じる人もいらっしゃるのではないでしょうか？国交省の定めている耐用年数は確かに22年ですが、木造住宅の寿命を表す年数ではありません。木造住宅の寿命はもっと長く、新築時の建築技術や設計次第でもっと伸ばすことができます。

コラム　木造住宅の寿命と国交省が定める耐用年数の違い

断熱住宅には開口部の断熱性も必要

家の外側を包む部分の内、屋根、壁、床は断熱工法で断熱化できますが、住宅の断熱化はそれだけでは十分ではありません。なぜなら開口部からも熱が出入りするからです。冬は暖房していても、58％の割合で開口部から熱が流出し、夏の日中は冷房時していても73％の割合で開口部から熱が入ってくるからです。

参考サイト　Q&A – 日本建材・住宅設備産業協会　開口部からの熱の出入りは、どの位あるのですか？

その為、住宅の断熱化には窓が重要な役割を果たします。窓はサッシとガラスで構成されていますが、熱を通さない樹脂サッシと、熱を通さない複層ガラスやトリプルガラスの組み合わされた窓には、高い断熱性能があります。断熱工法＋断熱性の高い開口部で暖悦性の高い住宅が実現します。

ライズクリエーションの家づくりへの想い

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特に提案力には自信を持っており、多くのお客様から他社には無かった予想の上を行く提案が決め手とご好評いただいています。どんなに細かいご要望や不安もお気軽にお話しください。